情報社会学序説―ラストモダンの時代を生きる

2.4.4. より高深度の眼：深度３および深度４の眼

　これまで見てきたようなＳ字波のレンズを使った局面分析は、さらに深度を上げて、国家化や産業化や情報化の各小局面に適用したり（深度３の眼）、さらにそれらの小局面自体の内部に分け入ったりしていく（深度４の眼）ことができる。

　たとえば、第一次産業革命（一七五〇－）は、製鉄業と蒸気機関によって「出現」（一七五〇－）し、綿工業によって「突破」（一八〇〇－）し、鉄道業によって「成熟」（一八五〇－）したが、二十世紀後半以降は「定着／衰退」しつつある、という見方は十分意味をもつように思われる。
　同様に、第二次産業革命（一八五〇－）は、少なくともその先発国となったアメリカでは第一次産業革命の成熟と重複しながら、重化学工業と電力・石油産業およびその軍事利用によって「出現」（一八五〇－）し、合繊やプラスティックスのような人工素材および乗用車や家電製品のような消費者用機械産業（加工(アセン)組立て(ブリー)産業）とその民生利用によって「突破」（一九〇〇－）し、娯楽・教育・医療・法務・金融・観光・流通などのようなサービス産業によって「成熟」（一九五〇－）した後、二一世紀に入って「定着」しつつあるという見方ができそうだ。
　また、二〇世紀後半以降のアメリカの第三次産業革命は、ハードとソフト両面でのコンピューター産業（情報産業）が主導する形で「出現」（一九五〇－）し、 ^*1 今日いよいよその「突破」局面（二〇〇〇－）に入ろうとしているようだ。突破局面を主導する新産業の候補としては、一九九〇年代には通信産業があげられがちだったが、二一世紀初頭のインターネット・バブルの崩壊とそれに続いた通信不況によって、そのような見方はほとんど一掃された。 ^*2 それに代わって、日本では「情報家電」――最近では「デジタル家電」や「ネット家電」ともいう――や「情報自動車」が次の主導産業になるという見方が支配的である。もちろん、今後家電や自動車の情報化というかコンピューター化が進むこと自体は疑いないだろうが、それらを新局面での主導産業とみなしてよいかと考えると疑問は残る。私には、そうした見方は第二次産業革命の突破局面での追いつきに成功した日本の独自の見方ではないかと思われてならない。他方、米国ではむしろ娯楽・ニュース産業の延長線上にある「コンテント産業」への期待が強く、知的財産権の強化につぐ強化の試み ^*3 がなされているのも、同じ文脈の中で理解することができるだろう。だが、これも日本の場合と似て、第二次産業革命の成熟局面でのアメリカの成功体験にひきずられている面が強いのではないだろうか。
　これに対し、より興味深いのは、全米科学財団が最近のレポート ^*4 の中で示している、次の主導産業はＢＮＩＣ、すなわち、バイオ、ナノ、情報、認知技術にもとづく産業だという見方である。私もそれに賛成したいが、ただしこれらの産業の主導産業としての位置づけは、第二次産業革命の突破局面における人工素材産業――合成肥料や染料、薬品、繊維、あるいはプラスティックス等――に対比すべきもののように思われる。いいかえれば、これらの産業に加えて、第二次産業革命の突破局面における消費者用機械産業に似た産業が、第三次産業革命の突破局面におけるもう一つの主導産業――いや経済全体へのインパクトは素材産業よりもより大きい産業――になるのではないか。その候補としては、日本の新ロボット産業や、アメリカのＭＩＴビッツ・アンド・アトムズ研究センターのニール・ガーシェンフェルドが構想している個人用万能工作機械――つまり購入してサービスを自家生産する、消費者用機械というよりは消費者用機械そのものを製造できる機械――産業などが、今後十年から三十年にわたる期間を考えてみると、より有力なように思われるが、この点については次章でより詳しくとりあげることにしよう。

　ところで、第一次産業革命もそうだが、とりわけ第二次産業革命の進展には、国による時期や進み方の違いが顕著である。たとえば、ロシアと日本は、アメリカよりほぼ半世紀遅れて――つまり二〇世紀の前半になって――第二次産業革命の「出現」局面に入り、産業の重化学工業化や軍需産業化にはそれなりの成功を示したが、ロシア・ソ連の場合は、第二次大戦後のポスト・スターリン時代の共産党指導部の大々的なキャンペーンにもかかわらず、第二次産業革命の「突破」、すなわち消費者用機械産業の展開には今日まで成功できないまま、ついに社会主義的計画経済体制そのものが崩壊してしまった。 ^*5 これに対し、日本は、敗戦の後で重化学工業の民生化に努め、化学工業はともかく消費者用機械工業（乗用車と家電）については、二〇世紀の後半、アメリカに追いつき追い越すことに成功した。しかし、ここで日本は「モノ作り」の成功に奢り、当時のアメリカがサービス産業を主導産業とする第二次産業革命の「成熟」局面に入っていたことの意味が十分理解できず、アメリカの産業化全体が衰退局面に入ったと思い込んでしまったのではないだろうか。もちろん、日本でも経済の「サービス化」や「ソフト化」が進み始めたという理解がなかったわけではないが、 ^*6 それはごく不十分なものにとどまった。そのため、二一世紀前半の日本は、第三次産業革命の「突破」を達成すると同時に、宿題として残された第二次産業革命の「成熟」（サービス産業化）にも努めなくてはならないという二重の課題を抱える結果となっている。二一世紀の日本がそれに成功するのか、それとも二〇世紀後半のソ連のように、仕残した宿題をやりとげられないまま長期的停滞の渕に沈んでしまうかは、歴史だけが知っているのかもしれない。
　他方、中国の場合は、アメリカよりもほぼ百年遅れの二〇世紀後半になって第二次産業革命（および第三次産業革命）の過程をようやく本格的に開始し、一気の蛙飛びによって消費者用機械工業とコンピューター産業を開花させることに成功した。今後の中国が、第二次産業革命の「成熟」（サービス産業の展開）や第三次産業革命産業革命の「突破」（後述する新主導産業の展開）、さらには第一次情報革命の「突破」などの重複する課題にどこまで答えていけるのか、これまた興味津々たる見物といっていいだろう。 ^*7

　以上は深度３の眼による分析を産業革命に適用した例だが、同じ眼を、第三次産業革命とほぼ時を同じくして始まった第一次情報革命（情報化の出現局面）にも適用してみるならば、それは、二〇世紀の後半に、まず従来の組織やそのメンバーとしての個人とは、質的に異なる行動様式や意識をもつ新しいタイプの組織や個人の台頭という形をとって「出現」したとみることができる。すなわち、これまでの国家（とその政府）でも営利企業でもない、ＮＧＯ（非政府組織）、ＮＰＯ（非営利組織）、ＣＳＯ（市民社会組織）などと呼ばれるタイプの組織や、テクノクラートとかハッカーとよばれる高度の知力の持ち主たちがそれである。そして第一次情報革命は、二一世紀に入って、いよいよ「突破」の局面に入りつつある。このような新局面の到来は、これまでは自分（たち）が面白い、正しい、美しい、善いと考える目標をかかげて賛同者を集め、その実現に努めていた組織や個人たちが、そうした活動を抽象的で一般的な説得・誘導力としての「智」の意図的な獲得と発揮のための社会的ゲーム（智のゲーム）だと考え、その自覚的なプレーヤーになると同時に、そのルールやプレーの場などを整備して行こうとする流れの拡大として、認知できるようになるだろう。つまり、第一次情報革命の「突破」は、智のゲームの普及の形で起こると考えられるのである。

　このような分析は、さらにもう一段深度を上げて――深度４の眼で――行うことももちろん可能である。たとえば、第三次産業革命の「出現」局面（一九五〇－）を主導したコンピューター産業は、まず大型機産業として「出現の出現」（一九五〇－）を、続いてダウンサイジングによって「出現の突破」（一九七五－）を果たし、さらにユビキタス化によって「出現の成熟」（二〇〇〇－）を果たそうとしているとみることができるのではないだろうか。 ^*8
　そこで、次章では、もっぱらここでいう深度４の眼によって、第一次情報革命および第三次産業革命の出現局面を、智民とコンピューターの共進化という観点に立ってより詳しく分析し、その中での「共の原理」の台頭について考えてみたい。